シェルターとは、さまざまな避難場所を表す広い範囲で使われる言葉です。言葉の意味の通り、核シェルターや最近では、地震や津波から命を守るための各種防災シェルターも販売されています。ところが、近年では新型コロナウイルス対策として、シェルターを活用する富裕層が増えてきているのです。

■富裕層では新型コロナウイルス感染対策に利用

世界全体をパンデミックに陥れた新型コロナウイルスは、発生から約2年が経とうとしている現在でも、世界中で猛威を振るっています。調査してみると、アメリカの富裕層はコロナ禍の本国を離れて、ニュージーランドに避難したそうです。

なぜ、ニュージーランドだったのかというと、予めニュージーランドには、核戦争や大きな災害から逃れるために避難用のシェルターを設置していたのです。地球上で大きな危機的トラブルが起きた場合の避難先として、アメリカの富裕層は昔からニュージーランドに目をつけていたようです。

■ライジングS社がニュージーランドで約10棟のシェルターを設置

（出典：ライジングS社 https://risingsbunkers.com/layouts-pricing-bunkers/survival-shelter-base-model-10×30/）

アメリカ企業であるライジングS社は、地下埋設型核シェルターを取り扱っているアメリカ最大手の核シェルターメーカーです。ライジングS社が提供する核シェルターは、米軍も認めるほどの高スペックで富裕層からも絶大の信頼が寄せられています。

そんなライジングS社が、ニュージーランドにてアメリカの富裕層の依頼によって、約10棟の核シェルターを施工したと伝えています。気になる価格は、1棟当たり300万ドル（約3億2,600万円）で、さらに豪華なバスルームなどの生活用のオプション設備を加えると、なんと800万ドル（約8億7,000万円）にもなるようです。

■アメリカ国内でもシェルターの利用が増えている

（出典：サバイバル・コンドー https://survivalcondo-com.translate.goog/in-depth/?_x_tr_sl=en&_x_tr_tl=ja&_x_tr_hl=ja&_x_tr_pto=op,sc）

アメリカは自由な発想の国としても有名ですが、カンザス州の大草原の中に「サバイバル・コンドー」と呼ばれる分譲マンションが販売されています。このマンション、地上でなく地下15階建てでその深さは約60mにも及びます。元々は米軍の大陸弾道ミサイルの格納庫だった施設を改造したもので、核戦争から生き延びるためのシェルターとして販売されています。

分譲価格は150万ドル～500万ドル（約1億6,300万円～5億4,400万円）と高額ですが、現在は戦争ではなく新型コロナウイルスから逃れるために、購入希望の問い合わせが相次いでいるそうです。

■日本でもシェルターへの問い合わせが急増している

（出典：アンカーハウジング https://www.ancar-mission.com/2021/06/topics001/）

シェルターに目をつけているのは、アメリカだけではありません。日本でも新型コロナウイルスの影響によって、シェルターへの問い合わせが3倍以上に増えているのです。アンカーハウジング（川崎市）では、輸入住宅の建設を主に行っていますが、「住宅用防災シェルター（アンカーシェルター）」の販売・設置も行っています。そのアンカーハウジングによれば、2020年の問い合わせが3倍に急増しているとのこと。

販売されているシェルターはアメリカ製で、高さ4.4m×縦3.0m×横2.4mで約4.5畳の広さを有しています。シェルター内には、ベッド・放射性物質などを除去できる空気ろ過機や手回し式の発電機が備えてあり、食料があれば家族4人が2週間過ごすことができる設定となっています。価格は設置費用込みで、税別約1,500万円。

新型コロナウイルスだけでなく、30年以内に起こると言われている巨大地震に備えるためにも、日本でもシェルターの設置が増えてきそうですね。